岡山県はパン屋や喫茶店が全国と比べても多く、岡山市の食パン購入費は全国13 位、他のパン購入費は全国3 位、珈琲豆やインスタントコーヒーの購入費は全国5 位、缶コーヒーなど液体コーヒー飲料購入費は全国22 位（総務省H22 年度家計調査）などとなっており、和食とともに洋食も愛され、ちょっとこだわりのある食スタイルがうかがえます。今回は中でもお茶スタイルの実態について、普段好んでよく飲んでいる飲み物や、シーンによって飲み物は変わるのかなどを聞いてみました。

家では「コーヒー派」という人が50.4％、「和茶派」が24.2％、「紅茶派」が12.7％という結果が出ました。仕事場では「コーヒー派」が56.8％、「和茶派」が25.2％で、それぞれ家よりもやや多くなっています。仕事場の場合、会社側が用意している飲料に因ってしまうこともあるでしょうが、75％の人は家でよく飲むものと仕事場でよく飲むものの回答が一致しており、同じスタイルを続けているようです。店では「コーヒー派」が大きく増加し68.6％となりました。そして「果実・野菜ジュース派」が7.8％と、家よりも増えており、フルーツ王国らしさも垣間見える結果が出ました。

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1月の岡山県民の消費意向得点は55.5ポイント

　次月の消費意向得点は前月差0.5ポイント減少、前年同月差3.3ポイント増加の55.5ポイントとなりました。例年同様、減少の動きですが、減少幅は年々縮小しています。男女共に例年水準を上回っており、男性は2か月連続して増加しました。年代別を見ると、前月とは正反対の動きが見られ、前月増加した20代と40代は減少、前月減少した30代と50代以上は増加に転じました。1月の消費意向得点が前月比増となることは稀で、中でも30代は前年においても増加しており、消費スタイルの変化をうかがわせます。また、昨年11月、12月にオープンした「アリオ倉敷」「三井アウトレットパーク倉敷」という２つの大型商業施設の影響も考えられます。

　暮らし向きの予測を見ると、「今後の景気」の見通しは引き続き横ばいで、昨年の3月、4月、10月に次いで過去4番目に低い結果となっています。「今後の雇用」に対する不安は、前月からわずかに改善したものの例年水準を下回っており、雇用不安が強まっています。「今後の世帯収入」の見通しは、例年同様増加となり、今期の最高ポイントに至りました。「消費（家計）支出の引き締め」具合は、昨年10月にきつく締められて以降緩むことがなく、2カ月連続して前年を下回る結果となりました。「物価について」は、半数弱が「前月から変化はない」と回答し、物価高感は昨年1月の水準程度となっています。内閣府発表の12月の消費動向調査では、基調判断を「ほぼ横ばいとなっている」と据え置いています。

　暮らしシーン別10項目の注力度を見ると、7項目が前月から増加しており、中でも「貯蓄」は3カ月連続増加、「家族との生活」「人づきあい」「健康管理」が2か月連続増加するなどしています。前年同月を最も大きく上回っているのは「家族との生活」、次いで「人づきあい」。岡山においても『絆』を深める傾向が高まったようです。

　暮らし全般の満足度5項目については、全ての項目が前月から減少しました。最も減少したのは「治安」で6.6ポイント減、次いで「政治」6.3ポイント減となっています。「政治」は3ヶ月連続して減少、50代以上の不満が強まっています。また、「住んでいる地域」も3ヶ月連続の減少となりました。「住んでいる地域」については、全体としては女性や40代以上の満足度が低いという傾向が以前より見受けられていますが、エリア別によってはその限りではなく、重要視している事柄がそれぞれに違っていることがわかります。

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　携帯電話やパソコンが、新メディアツールとして一般生活に普及拡大している中、タブレット端末やスマートフォン、さらには地デジや電子コンテンツ、SNS等、新たなデバイスやメディアが次々と登場し、私たちのライフスタイルに影響を与え続けています。 　総務省調査（平成23年)では、岡山県の携帯電話保有率は91.4％、パソコン保有率は80.4％ですが、直近で登場してきた新メディアツールに関してはどうなっているのでしょうか？新旧メディアの利用実態について、県民の皆さんに質問してみました。

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12月の岡山県民の消費意向得点は56.0ポイント

　次月の消費意向得点は前月差1.5ポイント増加、前年同月差2.5ポイント増加の56.0ポイントとなりました。男女共に増加しており、前年同様の動きです。女性は過去3番目に高いポイントとなりました。年代別でみると、前月から増加したのは20代と40代です。中でも40代は、これまで年代間で最も低いということがほとんどでしたが、このところポイントが上がってきており、今回は40代における過去最高ポイントとなりました。対して、消費意向に陰りが見られるのが50代以上で、今期最も低い結果を示しました。

　暮らし向きの予測を見ると、「今後の景気」見通しは悪化。今年の3月・4月に次ぐ過去3番目に低い値となりました。「今後の雇用」に対する不安は再び増加し、前月の和らいだ状況は一時的に終わる結果となりました。「消費（家計）支出の引き締め」具合は、引き続き前年水準を上回り緩んだ状況が続いていますが、今月はきつく引き締められました。この3ヶ月間、財布の支出は大幅な増減を繰り返しています。「今後の世帯収入」の見通しは、全体では前月からやや増加したものの職業別差が見られ、会社員については下降傾向となっています。「物価について」は6割超の人が上がってきていると回答しています。海外の経済減速や歴史的な円高などの具体的な影響は、生活者にとっては計りかねるところでもあるでしょう。内閣府発表の10月の消費動向調査では、「消費者マインドは持ち直しのテンポが緩やかになっている」と基調判断を下方修正しています。

　暮らしシーン別10項目の注力度を見ると、5項目「仕事」「趣味・遊び」「余暇・レジャー」「学び・教養」「貯蓄」が前月から増加、10項目すべてが前年同月を上回っており、暮らしへの関心が回復してきています。また、10月時点の同月比で3年連続増加となっているのが「食費・外食」「仕事」「学び・教養」「健康管理」の4項目です。このうち「仕事」「学び・教養」「健康管理」においては、最高値水準が維持され、最低値の底上げも続いていることから、岡山の長期トレンドといえるかもしれません。

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11月の岡山県民の消費意向得点は54.5ポイント

　次月の消費意向得点は前月差0.3ポイント増加、前年同月差3.1ポイント増加の54.5ポイントとなりました。4ヶ月連続の減少が止まり、過去同月とは逆の動きを見せています。男女別では、5か月ぶりに女性の消費意向が増加しました。年代別では、年代が高くなるほど消費意向が強まっています。時節柄、歳暮準備の影響もあるのではないでしょうか。全体を眺めてみると、今期の消費意向得点の動きは大変穏やかです。3月の大震災が生活者の消費に対する考え方に影響を与えているかもしれないこと、また、家電エコポイント、エコカー補助金・減税、たばこ増税など、多くの政治政策・経済政策にこれまで私たちは参加してきていることなどが感じられます。

　暮らし向きの予測を見ると、「今後の景気」見通しは悪化。今年の3月・4月に次ぐ過去3番目に低い値となりました。「今後の雇用」に対する不安は再び増加し、前月の和らいだ状況は一時的に終わる結果となりました。「消費（家計）支出の引き締め」具合は、引き続き前年水準を上回り緩んだ状況が続いていますが、今月はきつく引き締められました。この3ヶ月間、財布の支出は大幅な増減を繰り返しています。「今後の世帯収入」の見通しは、全体では前月からやや増加したものの職業別差が見られ、会社員については下降傾向となっています。「物価について」は6割超の人が上がってきていると回答しています。海外の経済減速や歴史的な円高などの具体的な影響は、生活者にとっては計りかねるところでもあるでしょう。内閣府発表の10月の消費動向調査では、「消費者マインドは持ち直しのテンポが緩やかになっている」と基調判断を下方修正しています。

　暮らしシーン別10項目の注力度を見ると、5項目「仕事」「趣味・遊び」「余暇・レジャー」「学び・教養」「貯蓄」が前月から増加、10項目すべてが前年同月を上回っており、暮らしへの関心が回復してきています。また、10月時点の同月比で3年連続増加となっているのが「食費・外食」「仕事」「学び・教養」「健康管理」の4項目です。このうち「仕事」「学び・教養」「健康管理」においては、最高値水準が維持され、最低値の底上げも続 いていることから、岡山の長期トレンドといえるかもしれません。

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10月の岡山県民の消費意向得点は54.2ポイント

次月の消費意向得点は前月差1.0ポイント減少、前年同月差1.6ポイント増加の54.2ポイントとなりました。4ヶ月連続して緩やかに低下し、前年、前々年の水準に戻っています。
　暮らし向きの予測を見ると、前月悪化に転じた生活者の「今後の景気」見通しは、わずかな改善にとどまり、ほぼ横ばいに推移しました。また、「今後の世帯収入」の見通しは、震災以後回復傾向が続き、前月には大幅増となりましたが、今回減少に転じました。超円高や海外の景気減速に加え、今調査実施期間中には復興財源を賄う臨時増税案が決定し、生活者意識にも影響を与えたと考えられます。一方、「今後の雇用」に対する不安は、4か月間続いた横ばいから上向きに転じています。「消費（家計）支出の引き締め」具合は、引き続き前年水準を上回り、前月のきつい引き締めは1ヶ月足らずで再び緩むこととなりました。前年、前々年を通じて、「消費（家計）支出の引き締め」のポイント値は常に「今後の世帯収入」よりも低い位置にありましたが、この4月に初めて逆転して以降、"収入への期待は薄いが、支出は引き締めていない"という状況がよく見られるようになっています。「物価について」は上がってきていると感じている人が再び増加しました。内閣府発表の9月の消費動向調査では、基調判断を「持ち直している」と上方修正しています。
　暮らしシーン別10項目の注力度を見ると、前月から増加したのは「家族との生活」「学び・教養」「健康管理」の3項目で、前年同月を上回ったのは前月に引き続き9項目に及びました。5カ月連続増加中の「食費・外食」は、前年を上回ってはいるものの急減し、例年とは逆の動きとなりました。収入不安が増したことなどから節約意識が高まり、復興支援を意識していた消費行動にもブレーキが掛かったのかもしれません。ただ、「消費（家計）支出の引き締め」具合は、調査開始から現時点に至るまで緩和傾向が見られるため、従来の節約意識とは違っていることが考えられます。
　暮らし全般の満足度については、5項目（「政治」「経済」「治安」「住んでいる地域」「暮らしの総合満足度」）すべてが前月から増加しました。「政治」は2009年8月に次ぐ大幅増となっています。

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　本は買うもの？読むもの？
　平成22 年度の岡山県立図書館の来館者数と個人貸し出し冊数が、全国の都道府県立図書館の中で最多となり、いずれもが6 年連続で全国１位となったことが先日発表されました。平成22 年度の家計調査では、年間書籍費は東京都区部18,886 円に対し岡山市は7,685 円、年間雑誌・購入費は東京都区部6,066 円に対し岡山市5,599 円となっています。旬の本を次々と購入していく人もあれば、既に評価の定まった保存版タイプを好む人もいるでしょう。読書シーンを探っていくと、岡山県民のライフスタイルの一端が見えてくるかもしれません。

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9月の岡山県民の消費意向得点は55.2ポイント

　次月の消費意向得点は前月差1.0ポイント減少、前年同月差3.1ポイント増加の55.2ポイントとなりました。例年より高い水準であるものの、緩やかに低下傾向となっています。同様の低下傾向が見られるのは女性や50代以上となっています。
　暮らし向きの予測を見ると、生活者の「今後の景気」見通しは、震災後の回復傾向が悪化に転じ、3ヶ月前の5月と同値という結果に逆戻りしました。「今後の雇用」については、この4か月間は横ばい、前年との差も小さく、全体としては目立った動きは見られません。「今後の世帯収入」の見通しは、前月から大きく増加し、震災直後から続いていた期待薄の状況からは脱しています。「消費（家計）支出の引き締め」具合は、引き続き前年水準を上回っているものの、今回大きく引き締められました。「物価について」は上がってきていると感じている人が減少傾向にあります。しかし、男女差、職業差が見られ、中でも専業主婦は物価高を感じている状況が続いており、原材料高や天候不順による野菜の高騰等、円高メリットを感じることも少ない様子がうかがわれます。内閣府発表の8月の消費動向調査では、「依然として厳しいものの、持ち直しの動きがみられる」と、前月の基調判断を維持しています。
　暮らしシーン別10項目の注力度を見ると、前月から減少した項目は多いながら、前年同月を上回る項目は9項目に及びました。最も大きく上回ったのは「余暇・レジャー」で、次いで「趣味・遊び」「食費・外食」となっています。「食費・外食」は5ヶ月連続増加、4ヶ月連続前年同月を上回っており、『食』への関心は高まる一方です。
　暮らし全般の満足度は、「政治」「経済」がやや増加、大きく増減を繰り返していた「治安」は今月は増加せず、減少したまま横ばいに推移という結果となっています。非常に高い状態が続いていた「住んでいる地域」への満足度は、緩やかに低下し、結果過去の平均的な状態に戻りました。
　被災地に向けられる関心は生活者心理に良い影響となって表れますが、復興・経済の政策遅延などへの関心がそれを上回って強い場合は、生活者心理は悪化すると思われます。震災の影響は今後も続くと考えられます。

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8月の岡山県民の消費意向得点は56.2ポイント

　次月の消費意向得点は前月差0.5ポイント減少、前年同月差0.9ポイント増加の56.2ポイントとなりました。男性は55.7ポイントで、男性における過去3番目に高い得点です。女性は56.6ポイントで、2ヶ月連続して減少しましたが、依然男性よりも高い状況となっています。年代別で見ると、20代、40代が前月から増加し、ともに前年同月を上回っています。中でも20代は、4ヶ月連続して前年を上回り、調査開始以来の過去最高値（60.9ポイント）を記録しました。

　暮らし向きの予測を見ると、生活者の「今後の景気」見通しは回復が進んでいますが、そのペースは鈍化傾向となっています。「今後の雇用」の見通しは前年水準を維持していますが、悪化の兆しも感じられます。「今後の世帯収入」の見通しは、前月から増加したものの、5ヶ月連続して前年を下回っており、円高による景気後退懸念などが影響しているのではないかと考えられます。「消費（家計）支出の引き締め」具合は、4ヶ月連続して前年同月を上回り、緩んだ状態が続いています。「物価について」は上がってきていると感じている人が6割弱を占めました。内閣府発表の7月の消費動向調査では、消費者心理の基調判断は「依然として厳しいものの、持ち直しの動きがみられる」としています。

　暮らしシーン別の注力度を見ると、消費意向が高まっている男性や20代の注力度が高くなっています。項目別では、「食費・外食」への注力度が4ヶ月連続増加、3ヶ月連続前年同月を上回っており、『食』に対する興味・関心が高いことがわかります。また、30代の「食費・外食」への注力度がこのところ急上昇しており、震災後の放射能問題が関連しているのではないかと考えられます。岡山においても、幼児を抱える親や食材を取り扱う自営業者などは不安が増しているのかもしれません。

　暮らし全般についての満足度は、全体として前月より減少しました。最も減少幅が大きかったのは「治安」で、「治安」への満足度はこの5ヶ月間を通じ大きな増減を繰り返しており、何が要因となっているのか非常に気になるところです。

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7月の岡山県民の消費意向得点は56.7ポイント

　次月の消費意向得点は前月差0.4ポイント減少、前年同月差0.9ポイント増加の56.7ポイントとなりました。男女共に3ヶ月連続して前年同月を上回っており、中でも男性の消費意向が順調に回復している様子が見られます。年代別では、20代、30代が前月から増加し、ともに3ヶ月連続して前年同月を上回りました。また、30代は60.7ポイントと、30代における過去最高値を示しました。

　暮らし向きの予測を見ると、生活者の「今後の景気」見通しは震災前の水準にすっかり戻りました。ただ、 震災前の半年強の間も景況感は悪かったため、前年同月差については大きく下回っている状況です。 「消費（家計）支出の引き締め」具合は、3ヶ月連続して前年同月を上回り、緩んだ状態が続いています。一方、「今後の世帯収入」の見通しは、震災月に大きく落ち込んで以降、連続して前年同月を下回っており、低位横這いに推移したままとなっています。ボーナス時期でもありますが、今後の収入への不安も見られます。「今後の雇用」の見通しは、5ヶ月ぶりに前年同月を下回り、例年とやや違う動きが見られました。「物価について」は上がってきていると感じている人が半数強を占めています。内閣府発表の6月の消費動向調査では、基調判断は「依然として厳しいものの、このところ持ち直しの動きがみられる」としています。

　暮らしシーン別の注力度を見ると、10項目中7項目が前月から増加しており、少しずつ自分の暮らしへの関心が戻ってきました。中でも「食費・外食」への注力度は、2ヶ月連続前年同月を上回っており、『食』に対する興味・関心が高いことがわかります。

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